動画広告で重要視されるビューアビリティ問題

ここ1年でディスプレイ広告のViewability(ビューアビリティ)という言葉をよく耳にするようになりました。マーケッターは、消費者が広告を見た場合にのみ広告費を支払うべきだと考えるようになり、よりビューアビリティに関して問題視されるようになりました。
 
動画広告も配信される、ディスプレイ広告枠の課金形態の多くがcpm(1,000回表示に対しての課金)であるため、そのディスプレイ広告の表示がユーザーの「視覚」に入って表示・再生がされているのかどうか、という議論が巻き起こります。
 
米国において、ビューアビリティがより問題視されるようになったのは、 動画(ビデオ)広告の普及や、プログラマティックの浸透により、見られてもいない広告にお金を支払っているという課題が顕在化したためです。
そのため、多くの大手広告主が自社でベンチマークを設定し始めると共に、業界全体ではIAB(Interactive Advertising Bureau)やMRC(Media Ratings Council)によりスタンダードが設定される等、ビューアビリティに関連した動きは活発になっています。
 
AOLの調査によると、2016年度は、従来テレビ広告に使っていた予算の多くをビデオ広告に回す、と回答したブランド広告主が多く、今後よりビューアビリティに注目が集まりそうです。日本においてもビデオ広告が今後普及していくと予想されるため、本記事では、ビデオ広告とビューアビリティ問題についてご説明します。

■ビューアブル

まず、ビューアビリティを考える上で、ボット(Bot)により広告が表示されるフラウド(不正・詐欺)とは切り離して考える必要があります。
ビューアブル(視聴可能)の定義は、下記のような図で表され、フラウドトラフィックは完全に排除します。


【出典】TubeMogul

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ライター:中村 健太郎


GMOアドパートナーズ株式会社 海外事業推進室 エグゼクティブマネージャー 兼 GMO GameCenter USA, Inc. ディレクター
米国在住歴14年。慶應ニューヨーク学院高校を卒業し、慶応義塾大学経済学部卒業。
金融業界、インターネット音楽配信業界を経て、2008年6月にGMOインターネット株式会社に入社。
2011年よりサンフランシスコに渡り、一貫してモバイルアプリ事業、モバイルマーケティング、海外企業とのアライアンス交渉等のビジネス開発を担当。

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