【アド論ピックアップ】2019/2/25~2019/3/3

編集部として気になった情報をまとめてみようと思います!
2019年2月最終週はこちら!
 
■新サービス・リリース・アップデート

朝日新聞デジタルでIASとの協業による新ビューアブル課金広告メニュー

出典:https://www.asahi.com/corporate/info/12158712


本メニューは、ビューアブルなインプレッションのみに課金し、ブランドセーフティと不正インプレッションの排除を実現した純広告メニューです。近年ますます高まるビューアビリティやブランドセーフティ、アドフラウド対策といったニーズに応える高品質な広告商品としてご活用いただけます。

 
動画広告の自動生成『RICHKA』、広告代理店向けパッケージ『for Agency』をリリース

出典:https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000016.000025039.html

『RICHKA』は知識不要、AIの制作サポートで、営業マンでも数分で動画広告の制作を実現します。これまで累計10,000本以上の制作実績に基づく膨大な視聴データから開発された、動画広告に最適なフォーマットが随時追加されています。お客さまは、増え続ける数百のフォーマットから「用途」と「配信先」の2つを選び、ドラッグ&ドロップで簡単に効果の高い動画広告を作成すことができます。

 

電通デジタル、気象・Twitter情報からタイムリーなムーブメントを広告へ反映可能な「Multi Impact Switcher™」を開発・提供-主要SNSへのデジタル広告の自動配信制御も可能-

出典:https://www.dentsudigital.co.jp/release/2019/0228-00359/

「Multi Impact Switcher™」は、気象情報※2に加えてTwitter情報を掛け合わせることができるため、Twitter上で話題化されている情報をターゲットエリアに対し、タイムリーにTwitterおよびFacebook、Instagramなど主要SNSへ広告配信することができます。これにより、より状況にマッチした広告クリエーティブを出し分けることができ、広告効果のさらなる向上が期待できます。

 

「リテールメディア開発室」にて、コンビニなど小売店の店頭サイネージ用動画コンテンツの制作を開始~時間帯・エリアごとに複数パターンの販促動画を制作~

出典:https://www.cyberagent.co.jp/news/detail/id=22838

本サービスでは、これまでに培った動画広告の企画・制作ノウハウを活かすとともに、当社オフィス内の動画撮影スタジオ「CyberBull Studio」や、在籍する社員の半数にも及ぶクリエイターを活用いたします。当社では一度の撮影でまとめて複数パターンの動画を制作する効率的な作業工程を確立しており、他にも、広告主企業が保有する素材をカスタマイズして複数の動画制作を行うことで、天気や曜日、時間、エリアなどに適した店頭サイネージへの配信を実現します。

 

動画広告プランの新提案――広告主の課題解決に貢献

出典:http://yahoojp-marketing.tumblr.com/post/183128848603/20190301

広告主の出稿目的に合わせた最適な配信プランと効果検証、および次ファネル配信へのポイントをパッケージしたプラン、「Yahoo! JAPAN ソリューションパッケージプラン」。ヤフー株式会社(以下、Yahoo! JAPAN)は、第1弾のリーチ獲得編、第2弾の動画編(前編)に続いて、新たな動画広告プランをリリースいたしました。

 

大日本印刷とKaizen Platformが資本業務提携契約を締結

5G時代を見据え、動画広告や決済データの活用などで企業のデジタルトランスフォーメーション支援を加速

出典:https://www.dnp.co.jp/news/detail/1191059_1587.html


両社は今後、5Gの普及により動画活用の重要性が増すことに加え、キャッシュレス決済等の普及により決済データの活用が拡大していくことを見据え、来店や購買といった生活者の行動データから動画広告の効果測定を行い、迅速に改善していく仕組みを構築していきます。
さらに、来店や購買のデータを元に、動画に掲載する商品をタイムリーに差し替えて配信するなど、企業の販促活動において従来の業務フローを変えずに最小の負荷で最適化できるよう、デジタルトランスフォーメーションの支援を加速させていきます。
また、デジタルサイネージ等の店舗メディアや、GPS(全地球測位システム)・ビーコン等の位置情報・店頭計測の技術との連携を推進し、店舗への集客と体験価値の最大化を目指します。

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ライター:アド論 編集部


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